福利厚生にお勧めの食事補助ESキッチン
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社食（食事補助）の導入
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毎日お仕事お疲れさまです！ 群馬発の常設型社食≪WORK EATS≫でおなじみ、ESキッチンです♪ 一品100円から利用できるオフィス惣菜を日本全国どこでも配送している、社員が喜ぶあると嬉しい福利厚生の社食業者として活動しています！
物価上昇が続く中、食事補助や生活支援に力を入れる福利厚生サービスへの関心がますます高まってきました。 健康経営を推進したい、離職率低下につなげたい、従業員さんの日々の生活をサポートしたいなど、企業ごとの目的に合わせて選べるサービスは年々進化しています。 給与を上げるだけでは従業員さんの実質的な手取りが伸び悩んでしまうという声も多く、食事補助や生活支援を通じて日々の暮らしを直接サポートする福利厚生が、あらためて注目されています。 ランチ代の高騰で昼食を抜いてしまう従業員さんが増えている実態もあり、従業員さんの食事補助について、改めて検討されているご担当者様も多いのではないでしょうか？
従業員さんのランチ事情についてはこちらの記事をチェック！⇓ ランチ代高騰で昼食を抜く？食事補助で節約欠食を解消！
次の段階として、具体的に福利厚生の導入・外部委託を検討する際、どのサービスが自社に合っているのか迷ってしまう総務・人事のご担当者さんも多いのではないでしょうか。 実は一口に福利厚生サービスといっても、社食のように職場に届くタイプもあれば、カードやアプリで全国のお店を利用できるタイプ、健康経営や介護支援に特化したタイプまで、実にさまざまな選択肢があります。 従業員さんの働き方や年齢層、拠点の数によっても相性の良いサービスは変わってきますので、複数を比較しながら検討することが大切です！
ESキッチンではオフィス社食サービスとして日々福利厚生のご相談をお受けする中で、「様々な福利厚生サービスを導入したいと考えています。」というお声もよく聞こえてきます。 そこで今回は、最新の福利厚生サービスについて具体的な情報を詳しくまとめました！
今回は数ある福利厚生サービスの中でも「食事補助・生活支援・健康経営」をテーマに、2026年の最新情報をもとに25サービスを厳選してご紹介します！
社食のコストを比較したい方は コスト削減と効果最大化～オフィス社食サービスの経済的利点～ の記事でも、工場の福利厚生としての社食を探している方にも役立つ内容になっていますので、チェックしてみてください！
目次
働き方が多様化する中で、ランチに社食を取り入れることで従業員さんの食生活を支える動きが近年ますます広がっています。 オフィス惣菜や社食サービスは、健康的なビジネスランチを手軽に実現できる福利厚生として、業種を問わず導入が進んでいます！ 近隣に飲食店やコンビニが少ない工場やビル、外食が続きがちなオフィスワーカーの職場まで、幅広いシーンで活用されています。 厚生労働省の資料でも、食生活の乱れが従業員さんの健康リスクにつながることが指摘されており、職場での食環境の整備は健康経営の第一歩です。 常設型で始められる新しいサービスも増えたことで、社員食堂を新設するよりも初期投資を抑えながら食環境を整えられるようになりました。 物価高騰が続く中で、これからも食事補助の導入は従業員さんにとっても企業にとってもあると『アツい』福利厚生サービスのひとつです！
https://es-kitchen.biz/
ESキッチンの≪WORK EATS≫は、電子レンジと畳一畳分のスペースがあれば始められる常設型社食サービスです。 導入規模は～5名程の小さな職場から1000名を超える規模まで対応でき、企業の成長に合わせて長く使い続けられます。 ごはんやパン、サラダ、スープ、デザートまでそろっているので、ガッツリ食べたい日も小腹を満たしたい日もニーズに合わせて選べます。
毎月25種類以上のメニューは管理栄養士監修で、多くの企業様で健康経営にもお役立てていただいています。 一品100円のオフィス惣菜は昼食補助としてはもちろん、24時間365日いつでも利用できるので、交代制や夜勤のある企業様には夜食としてもご活用いただいています！
初期費用0円、ランニングコストは業界最安値クラスなので、コンパクトにスタートできるので、「まずは食事補助を試してみたい！」という企業様にオススメです！
https://www.daiohs.co.jp/lp/st/foodcourt/geo
Daiohs Food Serviceは、株式会社ダイオーズジャパンが展開する、冷凍庫をオフィスに置くだけで始められる社食サービスです。 和・洋・中のお弁当からおにぎり、スープ、デザートまで約80種類のメニューを24時間利用できます。
企業の負担割合を商品ごとに設定できるので、食事補助の非課税枠に合わせた運用がしやすい仕組みです。 専用の冷凍庫を無償レンタルできるほか、QRコードやクレジットカードなど約40種類以上の決済に対応しています。 他のオフィス向けサービスと請求を一本化できる点も、担当者さんの業務負担軽減につながります。
https://office.zenb.jp/
OFFICE ZENBは、食品メーカー・ミツカングループの株式会社ZENB JAPANが手がける豆パン・スナックの社食サービスです。 常温保存ができるため、冷蔵庫や冷凍庫を置くスペースがない職場でも導入しやすい食事補助サービスです。 商品が入ったBOXは縦435mm×横420mm×高さ330mmとコンパクトサイズで、カウンターや棚の上などちょっとした空きスペースがあれば導入できます。 黄えんどう豆を使ったパンやドーナツ、スナックはたんぱく質・食物繊維が豊富でグルテンフリー・糖質オフというこだわりがあり、シリーズ累計販売数は4,000万食を突破しています。
初期導入費・送料・手数料はすべて0円、契約期間の縛りもありません。 「企業全額負担」プランと「従業員負担あり」プランを選べるので、予算に応じた運用ができます。
https://office.snaq.me/
snaq.me officeは、株式会社スナックミーが手がける無添加おやつの社食サービスです。 全てのおやつが人工甘味料・合成香料・合成保存料を使わずに作られており、精製度の高い砂糖や水素添加油脂（マーガリンなど）も使用しないというこだわりがあります。 什器や電源の準備が不要で、置くスペースさえあれば最短5日で導入できます。
初期費用0円、月額費用0円、送料・備品費0円で、運用は【企業負担型】【従業員負担型】を選択することが出来ます。 商品が余ったときには、福祉施設や児童養護施設へおやつを届ける「寄付活動」も提案してもらえるので、社会貢献やSDGsの取り組みへの寄与もできます。
https://officestandbyyou.nakamuraya.co.jp/LP01
Office Stand By Youは、120年以上の歴史を持つ新宿中村屋の調理技術を生かしたスープの常設型の社食サービスです。 主食やおかずではなくスープに特化しているため、他の社食サービスと組み合わせて使いやすい設計になっています。 電子レンジで90秒温めるだけで、クラムチャウダーやボルシチ、ミネストローネなど本格的な味わいが楽しめます。 カップやスプーンといった備品もまとめて届くので、担当者さんが追加で用意する手間もかかりません。
常温保存ができ、賞味期限も長いもので製造から1年間と長いため、有事の際の備蓄品としても活用できます。 支払いはQRコード決済に対応しているので、総務担当者の手間も少なくすることができます。
https://office.kinnikushokudo.jp/
筋肉食堂Officeは、TANPAC株式会社が展開する高タンパク・低糖質・低脂質にこだわった社食サービスです。 人気飲食店「筋肉食堂」の味をオフィスで再現し、PFC（タンパク質・脂質・炭水化物）バランスの整ったメニューが100種類以上そろっています。 専用冷凍庫のレンタルは無料で、導入前に無料で試食もできるため、特に体づくりに関心の高い従業員さんが多い職場で人気のサービスです。 料理はすべてレストランシェフが調理を行い、作ってすぐにフレッシュ冷凍されているので、おいしさはそのまま！ 仕出し弁当では実現が難しい、小腹がすいた・しっかり食べたいなどのニーズに合わせたメニューが楽しめます。
https://nosh.jp/office-nosh
office nosh（オフィスナッシュ）は、健康的な冷凍弁当宅配で知られるナッシュ株式会社 が手がける社食サービスです。 一流シェフが調理したメニューを急速冷凍してオフィスに届け、電子レンジで温めるだけで 本格的な味わいが楽しめます。 和・洋・中の約 100 種類のラインナップがあり、主菜 1 品と副菜 2〜3 品で「ちょうどいい」1 食分になるよう設計されています。 全メニューが糖質 30g 以下・塩分 2.5g 以下の栄養価基準で作られており、管理栄養士が栄 養価を管理しています。 容器は環境に優しいパルプモールド素材で、そのまま電子レンジ加熱でき、食べ終わったら燃えるゴミとして捨てられます。 冷凍庫と電子レンジは企業側で用意する必要があり、商品代金の従業員負担分の回収も企業側での対応となる点は、他の社食サービスと比較検討する際に確認しておきたいポイントです 。
https://minshoku.jp/
みんなの社食は、株式会社みんなの社食が展開する、食べログ百名店をはじめとした行列のできる有名店の料理をオフィスデリバリー型の社員食堂のサービスです。 カレーショップ初恋やカリガリ、かかんなど人気店の味を、1食500円～のお財布に優しいワンコインから楽しめます。 お届け頻度は週１回～毎日お届けまで対応OK。 大型のご飯ジャーやスープジャーを店舗からそのまま届けるられため、到着時もアツアツの状態で楽しむことができます。
https://tuktuk-convenience-stand.com/
オフィスコンビニTUKTUKは、お弁当・パスタ・チャーハン・お惣菜・お菓子・ドリンク・おにぎり・パン・ヨーグルト・アイスクリームなど300種類以上を取りそろえた無人コンビニ型の社食サービスです。 スマートロックとカメラを搭載しており、夜間や土日を含む24時間365日安心して利用できます。 在庫状況は遠隔管理をしているので、商品が減ると追加で補充してくれるため、総務の管理の手間を抑えることができます。
社食のように「常設する」タイプだけでなく、専用カードやアプリで全国のお店を利用できる食事補助サービスも人気が高まっています。 勤務地や働き方を問わず公平に使えるところが魅力で、テレワークが多い企業や拠点が全国に分散している企業からも注目されています。 現金のやり取りが発生しないキャッシュレス決済に対応しているサービスが多いのも、担当者さんにとって安心できるポイントです。 すでに社員食堂や常設型の社食がある職場でも、外食やコンビニ利用の多い従業員さんへの公平性を保つために、あわせて導入するケースも増えています。
https://edenred.jp/ticketrestaurant/
チケットレストランは、約40年の実績を持つエデンレッドジャパンが提供する、世界最大級の食事補助サービスです。 全国25万店舗以上のコンビニや飲食店で、専用のICカードをかざすだけでランチ代の支払いに使えます。 24時間営業のコンビニも対象のため、勤務時間が不規則な従業員さんや外勤・在宅勤務の従業員さんにも公平に福利厚生を届けられます。
食事補助の非課税枠を活用した運用ができ、条件を満たせば福利厚生費として経費計上が可能です。 証憑をスキャンしてAIが食事以外の用途への利用を自動で判別する仕組みもあり、非課税運用を安心して続けられます。 契約締結から最短2週間で利用を開始でき、導入企業は4,000社以上、契約継続率99%、従業員利用率98%という実績です(2026年自社調べ)。
https://miive.jp/
miiveは、株式会社miiveが提供するスマホアプリとVISAカード1枚で福利厚生の運用ができるプラットフォームサービスです。 制度ごとにポイントを設定すると、従業員さんはmiiveカードによる決済のみで食事補助や各種手当を利用できます。 管理画面で、「制度名」「付与金額」「使えるお店」の設定だけで簡単に利用でき、自動承認機能も搭載されているので、管理者負担を抑えることもできます。 食事補助やウェルカムランチだけでなく、部活動支援、子育て支援、女性活躍支援まで幅広い制度を設計できるのが特徴です。 ミニマムに始められる【食事補助プラン】も選択することができます。
https://hq-hq.co.jp/shokuji
食事補助HQは、株式会社HQが提供する専用のVisaカードで食事代を非課税で半額補助する福利厚生サービスです。 全国のVisaが使える加盟店が対象のため、勤務地を問わず利用でき、既に社員食堂がある企業でも併用する形で導入できます。 AIを活用した証憑審査機能により、食事以外の用途に使われていないかを自動で判別する仕組みです。 証憑チェックから給与天引きまで、食事補助の運用にかかわる業務をまとめてアウトソースでき、税制改正に伴う非課税上限額の調整にも対応しています。
https://www.freee.co.jp/benefit/benefit-service/
freee福利厚生 ベネフィットサービスは、フリー株式会社が提供する優待型の福利厚生サービスです。 日常生活で使える優待を10万店舗以上で提供していて、毎月の利用回数に制限がありません。 マップで近隣店舗やサービスを発見できたり、2ヶ月に1回のデジタルギフトが送られ通知も来るので、使い忘れの心配もなし。 追加料金無しで、従業員さんのご家族をLINEで招待でき、ご家族もご自身のスマホから利用が可能な家族も嬉しい福利厚生サービスです。
https://hcm-jinjer.com/benefits/
ジンジャー福利厚生は、jinjer株式会社が提供する優待型の福利厚生サービスです。 カフェやコンビニをはじめ、冠婚葬祭、引っ越し、育児、教育、美容、レジャー、旅行、ホテルなど全国70,000店舗以上のサービスが利用できます。 第二親等までの家族も利用できる招待機能があり、従業員さんとご家族両方の満足度向上が期待できます。 すべての機能がスマホアプリで完結するため、位置情報と連携したマップ表示やデジタル会員証の提示もでき、人事担当者さんの業務効率化につながります。
https://fuk-ly.com/
カンリー福利厚生（フクリー）は、株式会社カンリーが提供する福利厚生サービスです。 コンビニ・飲食店・カラオケ・美容院・映画館など、日常使いできる130,000店舗以上の優待が利用できます。 現在地からマップで近くの優待店舗をすぐに探せる仕組みで、雇用形態にかかわらずアルバイトや契約社員を多数抱える企業でも導入しやすい設計です。 自社ブランド・店舗の認知を拡大にも活用できることが特徴で、勤務店舗以外でも利用でき、グループ全体での来店促進になります。 自社割引のデジタル化で従業員の利用を促進でき、コストだった福利厚生が、売上とブランディングの新たな武器にすることができます。 店舗運営していない企業も導入可能です。
https://fukuri-app.jp/
福利アプリは、株式会社Leafeaが提供する全国100,000店舗以上で利用できるアプリ完結の優待型福利厚生サービスです。 掲載企業へ仲介料を請求しない仕組みになっているため、割引率が高くなっています。 アプリで簡単な入力をするだけではじめられるので、導入ハードルが低いことも特徴です。 コンビニやカフェなどの日常生活で利用できるサービスも多数あります。
https://dokodemo-shashoku.com/
どこでも社食は、株式会社シンシアージュが提供する、近隣の飲食店をアプリひとつで社員 食堂のように使える食事補助サービスです。 専用のクーポン機能を使い、提携店舗で食事をしてアプリの画面を提示するだけで、割引価 格での支払いが完了します。 従業員さんはお店での会計はクレジットカードと同じ様にカードで支払うだけ。 経理担当者は利用分は月に一度、企業にまとめて請求されるため、従業員さんの立替や経費精算は発生せず、管理の手間も抑えられます。
健康経営優良法人の認定を目指す企業が増える中、従業員さんの健康づくりを支援するサービスへの注目も高まっています。 福利厚生や健康経営を両立させたい企業にとって、心強い味方になってくれます。 運動習慣や食生活の改善は、離職率低下にもつながる大切な取り組みです。
社食と健康経営・企業成長の関係についてはこちらでチェック⇓ 社食が企業の成長戦略となる！－健康経営と福利厚生の新常識－ 厚生労働省が推進する健康経営の考え方に沿って、日々の小さな行動変容を支援するサービスが増えています。 健康診断の結果だけでなく、日々の歩数や食事、睡眠といったデータを継続的に見える化できるサービスも増えているので、従業員さんが自分自身の健康と向き合うきっかけづくりに役立っています♪
https://www.calorie-perks.com/lp/
カロリパークスは、株式会社びねつが提供する歩数計測とポイント付与を組み合わせた福利厚生の健康促進アプリです。 従業員さん同士で健康総合ポイントランキングを競える機能もあります。 レシート買取サービスもあり、光熱費や通信費、コンビニ、スーパーなど全国約131万店舗に対応しています。 グループチャットや掲示板、プッシュ通知など組織コミュニケーション機能も標準搭載していて、リモートワークや多拠点展開の企業でも情報格差を解消しやすい設計になっています。
https://business.rizap.jp/
chocoZAP法人会員は、RIZAP株式会社が提供する法人向けの健康支援サービスです。 国内1,800店舗以上（2025年5月時点）のchocoZAPを法人ならではの優待条件ご利用できる福利厚生サービスです。 運動だけでなく、セルフエステやセルフ脱毛、セルフネイル、ワークスペースの利用など多様な目的で活用できます。
従業員のヘルスリテラシーやモチベーション向上、行動変容、運動習慣づくりなどの目的や、人事総務、労働組合主催のイベントとして活用される健康セミナー等のオリジナルプランで健康経営が出来る「RIZAPウェルネスプログラム」等もあります。
https://office.lnln.jp/
ルナルナオフィスは、株式会社 LIFEM が提供する女性の健康課題改善を目指す法人向け福利厚生プログラムです。 月経、妊娠・妊活、更年期といった働く女性特有の健康課題について、オンライン診療やオ ンライン相談、専門医によるセミナーを通じてサポートします。 個々の従業員さんの困りごとに応える機能に加え、男性社員を含めた社内全体の理解を促進 するメニューもあり、職場環境全体の改善につなげられます。 男性の更年期プログラムもあり、年齢やリテラシーレベルを問わず、幅広い層への支援が可能になっています。
https://and-l.co.jp/
アンドエルワークは、アンドエル株式会社が提供する健康支援サービスです。 チャット健康相談、オンラインカウンセリング、ストレスチェック、パルスサーベイ、産業医紹介、ハラスメント対策室などをワンストップで提供しています。 健康上の理由による離職の防止にもつながる福利厚生として活用でき、ストレスチェックの集団分析やレポート化にも対応しています。
家族の介護をしながら働く従業員さんが増える中、介護離職を防ぐための福利厚生も重要なテーマになってきています。 職場での食事補助と同じくらい、生活全体を支える視点が求められているのです。 毎年約10万人が介護離職を選んでいるといわれる中で、事前に相談できる環境を整えておくことが大切です。 仕事と介護を両立させる「ビジネスケアラー」という言葉も広がりつつあり、企業として支援体制を整えておくことが、経験豊富な世代の人材定着にもつながります。
介護現場そのものに社食を導入する動きについてはこちらの記事をチェック！ 東北の介護現場で広がる常設型社食という新しい福利厚生の形 現場の声をカタチに！介護施設における食事補助導入のススメ
https://yorisoi.tsukui.net/business
よりそいコンシェル for Businessは、40年以上の介護実績を持つ株式会社ツクイが提供する、仕事と介護の両立支援のための福利厚生サービスです。 研修や実態調査のフィードバックを通じて、毎年約10万人発生するといわれる介護離職を防ぐ仕組みを構築しています。 従業員向けサービス「よりそいコンシェル」では、AIによる24時間365日の対応に加え、介護の専門資格を持つコンシェルジュがLINEチャット・電話で相談ができます。 ブログや動画、介護セミナーの実施に加え、介護を経験している従業員さん同士がつながる座談会も開催されています。
一つひとつのサービスを個別に導入するのではなく、幅広いメニューをまとめて整えたい企業には、総合型・パッケージ型の福利厚生サービスも選択肢になります。 すでに食事補助を導入している企業が、そこに他のメニューを組み合わせて充実させるという使い方もできます。 旅行やレジャー、育児・介護支援、自己啓発まで一つの窓口でまとめて運用できるので、従業員さんの年齢層やライフステージが幅広い企業ほど活用しやすいサービスです。
https://www.ewel.co.jp/products/welbox/
WELBOXは、株式会社イーウェルが提供するパッケージ型の福利厚生サービスです。 旅行や健康、育児・介護など幅広いメニューを、専用のWebページやスマホアプリから会員価格で利用できます。 子育てや介護に手厚い割引を加えるなど、特定の分野を補強する運用も可能です。 リスキリング/学び直しコンテンツも充実しているので、さまざまな“学び”にも活用できます。 必要なときに分析できる〈利用実績ダッシュボード〉で、従業員さんの利用状況サマリや、属性･事業所･カテゴリ･メニュー別に何が多く使われているのか、会社の想いがきちんと届いているのかを、ひとつの画面でいつでもかんたんに確認することもできます。
https://www.fukuri-resol.jp/fukuri.html
ライフサポート倶楽部は、リソルライフサポート株式会社が提供する会員制の福利厚生パッケージです。 ワークライフバランスを支援する多彩なサービスを展開。 宿泊やレジャーから介護、育児まで多様なニーズに応えるメニューがそろっていて、5,000以上の宿泊施設、日常生活サービスは2000以上提供されています。 旅行、育児、介護、自己啓発、ショッピング、スポーツクラブなどライフサポート倶楽部で提供される全てのメニューは会員割引や優待・特典付で利用可能できます。 毎月の利用実績が提供されるため、費用対効果を検証しながら運用できます。
https://corp.benefit-one.co.jp/service/bs/
ベネフィット・ステーションは、株式会社ベネフィット・ワンが提供する総合型福利厚生サ ービスです。 グルメやレジャー、旅行、ショッピングといった日常利用できるメニューから、e ラーニン グによる教育・研修支援、育児・介護・健康に関するサポートまで、140 万件以上のメニ ューを会員価格で利用できます。 Netflixプランや得々プランなど、ニーズに合わせて豊富なプランから選択することができます。 会員本人だけでなく、配偶者と二親等以内の親族も同じ特典を受けられるのも特徴です。
今回は、食事補助・生活支援・健康経営をテーマに25の福利厚生サービスをご紹介しました。
社員が喜ぶあると嬉しい福利厚生選びで離職率低下へ！
福利厚生サービスを選ぶ際は、まず従業員さんの要望を把握することが第一歩になります。 アンケートなどで日頃の不満や希望を集めてから検討すると、導入後のミスマッチを防ぎやすくなります。 正社員の半数以上が福利厚生に不満を感じているという調査結果もあるなかで、「導入すること」自体をゴールにしてしまうと、現場の声を置き去りにしてしまうケースも少なくないのかもしれません。
次に、コスト削減が目的なのか、人材確保や健康経営の強化が目的なのかを明確にしておくことも大切です。 目的が変われば、重視すべきポイントも変わってきます！ コスト削減が優先ならまずは価格帯を、人材確保が優先なら従業員さんの満足度につながるメニューの豊富さを、といったように優先順位をつけて比較すると選びやすくなります。
そして最後に、実際に利用するのは従業員さんであることを忘れず、申込方法や利用のしやすさまで社員の視点で確認しておくと安心です。 インターネットの操作に不慣れな従業員さんもいる職場では、電話でも申込できるかどうかなど、幅広い年代が使いやすいかも意識してみてください。
食事補助や健康経営、介護支援など、それぞれの企業が抱える課題によって最適なサービスは変わってきます。 導入・外部委託を検討する際は、まず従業員さんの声に耳を傾けてみることが第一歩です。 実際に現場のリアルな声とあわせてサービスを比較することで、導入後のミスマッチも防ぎやすくなります。
今回ご紹介した福利厚生サービスは、いずれも食事補助・生活支援・健康経営という切り口でつながっているものばかりです。 工場の福利厚生としての社食を探している企業もあれば、オフィスワーカーの健康経営を強化したい企業、介護と仕事の両立に悩む従業員さんを支えたい企業まで、抱えている課題はそれぞれ異なるはずです。 まずは自社が今いちばん解決したい課題を一つに絞り、そのテーマに合うサービスから比較検討を始めてみると、選びやすくなります。 福利厚生は一度導入したら終わりではなく、従業員さんの声を聞きながら少しずつ育てていくものだと感じています。 今回の記事が、みなさまの職場に合った福利厚生選びの参考になれば幸いです♪
社食サービスの選び方は動画でも解説しています！⇓
【福利厚生に最適】社食サービスの選び方♪
ESキッチンのオフィス社食サービスでは、初期費用0円で今すぐ始められる【社食無料お試しキャンペーン】を実施中です！ 社食のコストやメニュー比較にも、ぜひお試しください♪ https://es-kitchen.biz/trial
食事補助や福利厚生サービスの導入を検討する際に、よくいただくご質問にお答えします！
Q. 食事補助サービスは非課税枠があると聞きましたが、金額の上限はありますか？ A. 2026年4月1日以後に支給する食事から、食事補助の非課税限度額が月3,500円から月7,500円へ引き上げられました。 1984年（昭和59年）の設定以来、実に42年ぶりの改正です（出典：国税庁「食事の現物支給に係る所得税の非課税限度額の引上げについて」）。 https://www.nta.go.jp/users/gensen/2026shokuji/index.htm 非課税とするには、従業員が食事代金の50％以上を負担していること、企業負担額が月7,500円以内であることの両方を満たす必要があり、1円でも超えると超過分だけでなく全額が課税対象になる点に注意が必要です。
Q. 常設型などの社食サービスとカード・アプリ型の食事補助、どちらを選べばよいですか？ A. 職場で決まった時間に食事をとる従業員さんが多いなら社食サービス、勤務地がバラバラだったり外食を好む従業員さんが多いならカード・アプリ型が向いています。 自社の働き方や従業員さんのニーズに合わせて選ぶことが大切です。 実は、両方を組み合わせて導入している企業様も多く、福利厚生の選択肢を増やす工夫も広がっています！
Q. 少人数の職場でも福利厚生サービスは導入できますか？ A. 今回ご紹介したサービスの多くは、数名規模の小さな職場からでも導入可能です！ まずは資料請求や無料トライアルで、自社に合うかどうかを確認してみるのがおすすめです♪ 規模が小さいうちから福利厚生を整えておくことで、採用活動でのアピール材料としても活用できます！
Q. 工場や夜勤がある職場でも使える食事補助はありますか？ A. 24時間365日利用できる常設型の社食サービスであれば、夜勤や交代制の職場でも活用しやすいです。 ESキッチンでは工場・夜勤・宿直に特化した自販機型のサービスが特に人気です！ https://factory.es-kitchen.biz/
Q. 福利厚生サービスを導入したのに、あまり利用されない場合はどうすればよいですか？ A. 導入前に従業員さんへの説明会を実施したり、利用実績をもとに改善提案を受けられるサービスを選んだりすることが、利用率の向上のポイントです。 導入後には定期的にアンケートを取って、実際の声を反映しながら運用を見直していくことも大切です。 福利厚生の業界平均利用率は2〜3割程度にとどまるというデータもあり、利用状況を可視化できるサービスを選ぶこと自体が、継続的な改善への近道になります。 ESキッチンでは、導入後アンケートも実施しているので、継続にあたってお悩みやご不明な点があれば、お気軽にお問い合わせください♪
Q. 複数の福利厚生サービスを併用しても問題ありませんか？ A.全く問題ありません！ 例えば食事補助と健康経営、介護支援のように目的が異なるサービスを併用している企業も多くあります。 社員食堂×常設型社食の組み合わせで運用されている企業様もたくさんあります。 併用のポイントとしては予算やメニューが重複しないよう、導入前に全体のバランスを整理しておくと運用がスムーズになります。 複数のサービスを比較する際は、料金だけでなく導入までの日数やサポート体制もあわせて確認しておくと、担当者さんの負担をより軽減できます！
毎月、社食サービスを利用しているgamoです！ 自分なりに食事補助などの福利厚生について思ったことを色々と発信していきます♪ ～プロフィール～ 進化する福利厚生の最新情報を潜入調査している福利厚生サービスマニアとして、2019年頃から 「企業にとって実用的で価値ある福利厚生とは何か？」 をテーマにリサーチ活動をしています！ 食事補助や福利厚生などバックオフィスについての最新の情報を入手するために、大阪/インテックス、東京/ビッグサイトなど全国各地で開催される福利厚生EXPOに毎年数回リサーチ活動もしています★ ☆食事補助に興味を持ったキッカケ☆ バックオフィス担当になった事で、自分の職場のに食事補助(社食サービス)についての周りの反応が気になるようになる。 よく観察してみると、スタッフの反応はイマイチかも？と感じてアンケート活動を行う。 アンケート結果から、食事補助の現実に驚きまずは社内から改革に着手！ チームを組んで食事補助の見直しをしたことで、職場環境の改善に成功！ この活動を通じて、福利厚生サービスや食事補助が人材定着（離職率低下）対策に大きな影響があることを実感し、さらに興味・関心が深まりました！ まだまだ進化する福利厚生や食事補助サービスを選ぶためには、まずは情報収集が不可欠だと感じているので、特にリサーチ活動には力を入れています♪ 私の経験がみなさんの職場環境の見直しにも少しでもお役に立ちたい！ そんな想いでリサーチ結果を発信しています！
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日本の誇り「ねじ」を支える職人の集中力をWORK EATSの「おいしい」がサポート♪
働きやすさ重視！健康経営の充実をオフィス社食サービスでパワーアップ♪
食事補助をきっかけに社内コミュニケーションアップを実現♪
健康経営で企業を元気に♪食事補助でさらにパワーアップ！
オフィス社食サービスは多国籍企業の従業員の『生活』の支え！
職場でも家庭でも！常設型社食が社員の生活の一部に♪
持ち帰り活用で食事補助の不平等を解消！コミュニケーションアップにも♪
